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2008年北京オリンピックまであと僅か。しかし、2012年ロンドン開催のさらに4年後、2016年に東京での二度目の開催が実現するかどうかにヤキモキしている人も多いのではないだろうか？

今回は、G-Searchの新聞・雑誌記事横断検索を使って東京のオリンピック誘致の行方を占ってみることにした。

1964年の東京オリンピック以降、これまでも名古屋や横浜、大阪といった日本の都市が夏季五輪に名乗りを挙げ、そして夢破れてきた。それにしても、なぜ世界中の都市が巨額の費用をかけてまで五輪を誘致しようとするのであろうか？

ま ず、大前提として五輪は金を掛けても儲かる事業であるようだ。もちろん、そのやり方によっては赤字の可能性もあるのだが、1984年のロサンゼルス夏季大 会が民営化方式で行われ、東西対立を反映してソ連など東側選手が参加しないものとなったにもかかわらず、大きな黒字を出した。その後のソウルも大黒字でこ れをきっかけに、各国の誘致合戦はにわかに激化したのである。

また、外資系金融機関によると、中国では北京オリンピックによ りと世界貿易機関（WTО）加盟という2大インパクトの下、中国が現行の経済改革策を維持していけば、10年後には全人口の40％が「中産階級」の仲間入 りを果たすと予測で、中国が年間に受け入れる海外旅行者は現在約1,000万人となり、その消費効果から、五輪誘致資金のすべてを賄うことができると予想 しているという。

都市により程度の差はあるが、五輪開催により都市開発や再整備、観光収入などといった大きなメリットが期待できるのだ。

さて、2006年8月、福岡県との激しいデットヒートの末に国内候補地が東京に決定した。しかし、これはまだ候補地争いのスタート地点に立ったに過ぎない。

毎 日新聞によると、開催地の選定に当たっては、アフリカを除く４大陸の輪番という、暗黙の合意があると言われる。その流れから2012年のロンドンの次は、 米州ニューヨークとの下馬評が高かったが、2001年のテロで、同市は失格した。その代わりに立候補しているのがシカゴで、現在オリンピック委員会等の最 高意思決定機関に対し、最も強い影響力を持っているのは、高額のテレビ放映料を武器とする米国の3大メディアであることと相まって、2016年はシカゴで 決まりとの観測が有力であるというから、東京の開催が決定すれば、大逆転での勝利となるのである。

注目の開催都市決定は、2009年7月に迫っている。

それでは、4年後の開催が決まっているロンドンの現状はどのようなものであろうか？

英BBC 放送のアンケートによると、英国人の73%が「メリットがない」と考えていることがわかったという。五輪を見に行くかとの問いでも「行かない」が75%に 上り、ロンドン東部再開発の起爆剤とされる五輪の不人気ぶりが浮き彫りとなった。2005年の五輪開催決定時には喜びに沸き返った英国民の関心が急速に失 われたのは、政府試算で開催経費が93億5千万ポンド（約一兆五千億円）と当初予想の四倍近くに膨らんだ影響らしい。

もしも東京での開催が実現した場合には、都民の意見を反映したものになって欲しいものである。

text by G-Search (呉)

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